予約センター025-281-6600(平日)
急患外来025-281-5151

総合周産期母子医療センター(産科)

概要

  総合周産期母子医療センターの産科部門は、母体・胎児集中治療室MFICU(maternal fetal intensive care unit)6床と産科一般病床21床(LDR1床、差額個室4床含む)の計27床にて運営しています。
総合周産期母子医療センターとしての役割を十分発揮できるように、分娩予約数は月50件に制限しており、年間の分娩数は540~600件になります。
分娩数のうち、母体搬送(非緊急、非分娩例を含む)が75―80%、22〜36週の早産が約25%を占め、多胎分娩は年間50~60例となっています。また、NICUとの連携を緊密に行っており、入院児の約40%をNICU、新生児科が占めています。
緊急母体搬送は、当院でも積極的に受け入れているほか、県内の産科やNICU各施設の協力もあり、近年、県外への母体搬送症例はありません。
新潟県内での母体死亡を何とかゼロに近づけるために、平成27年3月から母体救命の実技セミナー※1を実施しています。そして現在は、県内の産婦人科・救急科医師や助産師らの積極的な協力もあり、県内で年4回※2開催しています。
※1 新潟県産婦人科医会主催、日本母体救命システム普及協議会J−CIMELS公認
※2 当院のほか、魚沼基幹病院、県立新発田病院、県立中央病院 で開催
高度急性期病院を維持するためには、医療スタッフの日々の研鑽も不可欠です。そこで、お互いに職務をやり繰りしながら、できる限り学会・研究会に参加して国内の最新情報を吸収するとともに、情報発信できる臨床科となることを目標に、日々努めています。
このほか、研修医・学生の育成では、研修病院として、自分の前にいる患者さんの問題点を自分の力で考えて解決できる能力・知識・技術のある臨床医を育てあげるべく、指導医全員が共通の認識をもって、指導にあたっています。

当院の産科のご紹介

産科・婦人科では、主治医制をとっていますが、チーム医療を基本とした診療を行っています。
当院の取り組みについては、「当院の産科の特徴・取り組み」もご覧ください。

診療スタッフ

医師 役職 卒業年 認定資格
倉林 工 産科部長
患者総合支援センター長
昭和60年 日本産科婦人科学会専門医・指導医
日本生殖医学会生殖医療専門医
日本周産期・新生児医学会
   周産期専門医(胎児・母体)・暫定指導医
日本臨床細胞学会細胞診専門医
日本女性医学学会認定女性ヘルスケア専門医・
指導医
母体保護法指定医師
柳瀬 徹 婦人科部長 昭和61年 日本産科婦人科学会専門医・指導医
日本専門医機構産婦人科専門医
日本婦人科腫瘍学会婦人科腫瘍専門医
日本がん治療認定医機構暫定教育医
がん治療認定医
母体保護法指定医師
田村 正毅 婦人科副部長 昭和62年 日本産科婦人科学会専門医・指導医
日本周産期・新生児医学会
   周産期専門医(胎児・母体)
臨床遺伝専門医
母体保護法指定医師
常木 郁之輔 婦人科副部長 平成2年 日本産科婦人科学会専門医・指導医
母体保護法指定医師
森川 香子 産科副部長 平成13年 日本産科婦人科学会専門医・指導医
日本産科婦人科内視鏡学会技術認定医
日本内視鏡外科学会技術認定医(産科婦人科)
日本女性医学会認定女性ヘルスケア専門医
女性のヘルスケアアドバイザー
日本抗加齢医学会専門医
母体保護法指定医師
日本体育協会公認スポーツドクター
上村 直美 産科副部長 平成14年 日本産科婦人科学会専門医・指導医
冨永 麻理恵 医師 平成21年 日本産科婦人科学会専門医
小川 裕太郎 医師 平成21年 日本産科婦人科学会専門医
為我井 加菜 医師 平成28年  

総合周産期母子医療センター(新生児)のご紹介

新生児については、「総合周産期母子医療センター(新生児)」もご覧ください。